インプラント「費用」徹底解説!医療費控除や保険はどうなる?

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    歯を失ってしまったときの治療方法として、入れ歯やブリッジなどよりも自分の歯に近い感覚で使えるインプラント治療。「できればインプラント治療を受けたい」と思っていても、一番気になるのが「費用」ではないでしょうか。歯医者さんの「20万円〜」というような看板を見て、漠然と「費用が高いのでは?」とイメージしてしまいます。 実際のところ、1本あたりどのくらいの費用がかかるのでしょうか?医療費控除も適応できるのかなど詳しく紹介していきます。

    インプラントってホントのところ いくらかかるの?

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    実は、インプラントは自由診療、保険が使えない治療となります。そのため「○万円です」という明確な設定はありません。下は8万円くらいから上は50万円くらいまで、それぞれの歯医者さんで全く費用は異なります。

    インプラントに使う素材そのもの、手術を安全にサポートしてくれるソフトの種類、検査機器、滅菌システムなどさまざまな要素を踏まえ、最終的には各歯医者さんの考えひとつでその価格は決まります。つまり、安いインプラントが「安かろう、悪かろう」ということではなく、その歯医者さんの価格設定の戦略次第ということ。敢えて平均をとるなら、25万円〜35万円といったところでしょうか。

    さらにインプラントにはアフターフォローや検診が必須なので、定期的に通院することを考えると、もう少し費用はかさんでいきます。

    1本だけならまだしも複数の歯を・・・ということになると、簡単に決められる費用ではないので、自分に合った歯医者さんを納得できるまで探してから治療を受けることをオススメします。
     

    インプラントって医療費控除の対象になりますか?

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    答えはYes!インプラントは医療費控除の対象となります。ただし歯を失ってしまった場合の治療目的に限られていて、美容目的の治療では医療費控除を使うことはできません。

    そもそも医療費控除とは、本人もしくは世帯を共にする家族のために1月から12月までの1年間、10万円以上医療費を払った場合に所得金額から控除を受けることができるという制度のこと。純粋に医療費だけでなく、通院のための公共交通機関の運賃なども控除対象として認められることがあります。ただし、車で通院でした場合のガソリン代、駐車場代は控除の対象とはなりませんのでご注意を。

    簡単に計算式を説明します。年間の医療費合計が10万円以上の場合、もしくは所得が200万円未満の場合は医療費合計が年間所得の5%を越えていれば、所得税の還付と翌年度の住民税減額を受けることができます。
    計算式は以下の通り。ただし、所得が200万未満の場合は10万円のところに、所得の5%の金額を入れて計算します。

    医療費控除=(年間の医療費−保険などで補填される額)−10万円

    いくら還付金があるかどうかは、その年の所得によって決まります。先ほどの計算で出た医療費控除の数字に所得税率をかけた金額が還付金額となり、医療費控除の数字に10%をかけた金額が住民税の減額金額となります。

    ですので、共働きのご夫婦の場合は、所得の多いほうが申告したほうが還付金が多くなります。また、控除の手続きにあたっては、必ず明細書・領収書が必要になりますので、失くさないように1年間大切に保管しておきます。

    医療費控除、手続きの方法はどうしたらいい?

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    医療費控除は、確定申告することで戻ってきます。会社員の場合、多くは年末調整で戻ってくるため「確定申告」というと難しそうなイメージがありますが、手続きはそれほど難しくないのでご安心ください。

    確定申告用紙は事前に下記URLからダウンロード、記載して持参すると手続きが早く進みます。もしダウンロードできない、書き方が分からない、というときでも用紙は現地にあります。

    確定申告書等作成コーナーHP
    https://www.keisan.nta.go.jp/h28/ta_top.htm#bsctrl

    そして、明細書・領収書、印鑑、還付金を受け取る口座番号、源泉徴収票を持って税務署か確定申告シーズンのみオープンになる「確定申告センター」に行きます。確定申告は、郵送や電子申告といった方法もありますが、初めて確定申告をするという方には、税務署に出向くことをオススメします。職員の方がていねいに教えてくれますよ。


    インプラント治療の場合、10万円は超えることがほとんどで、かなりの控除額となることが考えられます。医療費控除の確定申告手続きはちょっと面倒に思えますが、きちんと申告すると以外な金額が戻ってきますよ。
    医療費控除にはほかにも、ローンやクレジットにも使える、数年前のものでも申告できるなど、いろいろな決まりがあります。迷ったときはぜひ、税務署に相談してみるとよいでしょう。


     

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